株式投資によくある失敗とは？189人の投資家アンケートから学ぶ失敗談と株式投資のコツを解説

株式投資は、企業の成長や配当を通じて資産形成を目指せる一方で、元本割れのリスクがある金融商品です。

2024年から新しいNISA制度が始まり、株式や投資信託を使った資産形成に関心を持つ人は増えています。ただし、NISAは運用益が非課税になる制度であり、損失が出ない制度ではありません。

本記事のアンケートでは、回答者189人のうち169人、約89%が「株式投資で損をした経験がある」と回答しました。

ただし、この結果は本記事のアンケート回答者に限ったものであり、投資家全体の損失割合を示すものではありません。それでも、株式投資では含み損や損失を経験する可能性があります。事前の資金管理と売却ルールが重要であることは、あらかじめ理解しておきたいところです。

この記事では、アンケートに寄せられた失敗談をもとに、株式投資で失敗する原因を整理します。あわせて、初心者でも実践しやすいリスク管理・銘柄分析・売却ルール・相談先の選び方まで解説します。

※本記事は特定の銘柄・金融商品の購入を推奨するものではありません。投資判断は、商品内容・リスク・手数料・自身の家計状況を確認したうえで行ってください。

株式投資で失敗する前に知っておきたいリスク

株式投資で失敗しないためには、まず「どのようなリスクがあるのか」を理解しておく必要があります。

投資におけるリスクとは、単に「危険」という意味だけではありません。一般的には、運用成果の振れ幅を指します。値上がりの可能性がある一方で、値下がりの可能性もあるということです。

リスクの種類	内容	失敗につながる例
価格変動リスク	株価が市場環境や業績によって上下するリスク	下落に耐えられず、安値で売却してしまう
信用リスク	企業の財務悪化や倒産により、株式価値が大きく下がるリスク	業績悪化銘柄を「安い」と思って買い、損失が拡大する
流動性リスク	売買が少なく、希望価格で売買しにくいリスク	低位株・小型株で売りたいときに売れない
集中リスク	特定の銘柄・業種・テーマに資金が偏るリスク	1銘柄の下落で資産全体が大きく減る
心理的リスク	恐怖・欲・過信によって判断がぶれるリスク	高値掴み、損切り遅れ、狼狽売りが起きる

特に初心者が見落としやすいのは、損失額は下落率だけでなく投資額によって決まるという点です。

たとえば、株価が20%下がった場合でも、投資額が10万円なら損失は2万円です。一方で、投資額が100万円なら損失は20万円になります。

「上がる銘柄」を探す前に、まずは「下がったときにいくら損をするか」を計算しておきましょう。

株式投資のよくある失敗例

ここからは、アンケートの失敗談をもとに、株式投資でよくある失敗例を紹介します。

先に全体像を確認しておくと、失敗の多くは「銘柄そのもの」だけで起きているわけではありません。資金配分・情報源・売却ルール・心理状態によって起きるケースも多くあります。

失敗例	主な原因	専門的に見るポイント	対策
低位株に集中投資	安い株価を「割安」と誤解する	株価・時価総額・流動性・財務を分けて見る	投資額の上限を決める
損切りできない	損失を確定したくない心理	投資仮説が崩れたかどうかを見る	価格・業績・期間の売却ルールを作る
話題株に飛びつく	情報の出どころを確認しない	一次情報と株価水準を確認する	決算短信・有価証券報告書・適時開示を見る
利益後に過信する	偶然の利益を実力と勘違いする	相場全体の上昇か、自分の判断かを分ける	売買記録を残して検証する
暴落時に狼狽売り	下落時の対応を決めていない	一時的な下落か、業績悪化かを見極める	事前に下落シナリオを作る
NISAを過信する	非課税制度を元本保証と誤解する	NISA口座の損失は損益通算・繰越控除できない	制度とリスクを理解して使う

失敗例1：低位株に集中投資して損をする

まず多いのが、株価の安い銘柄に資金を集中させて損をするパターンです。

紹介するのは、30代男性の失敗談です。

東京証券取引所をはじめとする国内取引所では、2018年10月1日に内国株式の売買単位が100株に統一されました。そのため、1株100円の銘柄なら100株で1万円程度から購入できます。

しかし、株価が安いことと、投資対象として割安であることは別問題です。

株価が安く見える銘柄には、業績不振・財務悪化・赤字継続・流動性の低さ・上場廃止リスクなどが隠れている場合があります。

低位株を見るときは、株価だけでなく以下を確認しましょう。

確認項目	見るポイント
時価総額	会社全体の市場評価。株価だけでは企業規模を判断できない
売買代金・出来高	売りたいときに売れるか。薄商い銘柄は流動性リスクが高い
営業利益・営業CF	本業で稼げているか。赤字や営業キャッシュフローのマイナスが続いていないか
自己資本比率	財務の安全性。借入が過大ではないか
継続企業の前提	有価証券報告書や決算短信で重要な注記がないか

低位株や小型株に投資する場合は、1銘柄に投じる金額を抑えることが重要です。

「少額で買えるから安全」ではなく、「下がったときにいくら損をするか」まで計算してから投資しましょう。

失敗例2：損切りできずに塩漬けしてしまう

次に多いのが、含み損を抱えても売却できず、塩漬けにしてしまう失敗です。

紹介するのは、50代男性の失敗談です。

損切りできない背景には、「損失を確定させたくない」という心理があります。行動ファイナンスでは、投資家が利益の出ている銘柄を早く売り、損失の出ている銘柄を長く持ちやすい傾向が指摘されています。

ただし、株価が下がったからといって、必ずすぐ売るべきというわけではありません。重要なのは、株価下落の理由を分けて考えることです。

下落の種類	例	判断の方向性
市場全体の下落	金利上昇、景気不安、地政学リスクなど	投資仮説が崩れていなければ、保有継続も検討する
一時的な業績悪化	在庫調整、一時費用、為替影響など	回復可能性と会社の説明を確認する
投資仮説の崩壊	主力事業の衰退、粉飾疑義、資金繰り悪化など	損切りや投資方針の見直しを優先する

損切りルールは、単に「10%下がったら売る」と決めるだけでは不十分な場合があります。

短期売買なら価格ルールが有効な場合もありますが、中長期投資では業績・財務・投資仮説の変化も見る必要があります。

購入前に、以下の3つの売却条件を決めておきましょう。

損切りは負けを認める行為ではなく、次の投資機会に資金を残すためのリスク管理です。

失敗例3：知識不足のまま話題株に投資してしまう

ニュースやSNSで話題になっている銘柄に、よく調べないまま投資して損をするケースも多くあります。

紹介するのは、20代男性の失敗談です。

話題になっている銘柄は、すでに多くの投資家が注目しています。株価が大きく上がった後に買うと、高値掴みになる可能性があります。

また、SNSや動画の情報は便利ですが、発信者の保有状況・売買目的・情報の正確性まではわかりません。

投資する前には、必ず一次情報に戻って確認しましょう。

確認する情報	確認できる内容	見る場所
決算短信	直近の売上・利益・業績予想・配当予想	会社IR、TDnetなど
有価証券報告書	事業内容、リスク、財務、役員、株主構成	EDINETなど
適時開示	業績修正、増資、M&A、不祥事、上場廃止関連情報など	TDnetなど
中期経営計画	成長戦略、投資計画、株主還元方針	会社IR

個別株に投資するなら、最低限以下の質問に答えられる状態にしておきたいところです。

「有名だから」「SNSで見たから」「急騰しているから」という理由だけで投資するのは避けましょう。

失敗例4：利益が出て過信してしまう

初心者が最初の取引で利益を出すと、「自分には投資の才能がある」と過信してしまうことがあります。

紹介するのは、30代男性の失敗談です。

投資で利益が出たときは、その利益が自分の分析によるものなのか、市場全体の上昇に乗っただけなのかを分けて考える必要があります。

相場全体が上がっている局面では、分析が不十分でも一時的に利益が出ることがあります。利益が出たときほど、次のように振り返りましょう。

利益が出た後に投資額を急に増やすと、次の損失で利益を失いやすくなります。勝った取引ほど記録し、偶然と実力を分けて検証することが大切です。

失敗例5：暴落時に狼狽売りしてしまう

株価が急落したときに恐怖で売却し、その後の回復を逃す失敗もあります。

紹介するのは、60代男性の失敗談です。

暴落時に狼狽売りしてしまう原因は、購入前に下落シナリオを決めていないことです。

株価が下がってから判断しようとすると、恐怖が強くなり、冷静な判断が難しくなります。特に投資額が大きすぎる場合、生活への不安が判断をさらに歪めることがあります。

暴落時は、以下の順番で確認しましょう。

暴落時に買い増す場合も、感情で判断してはいけません。追加投資するなら、追加後の損失額まで計算しておきましょう。

失敗例6：NISAなら大丈夫と誤解してしまう

2024年からのNISAでは、年間投資上限額はつみたて投資枠120万円、成長投資枠240万円です。非課税保有限度額は1,800万円で、成長投資枠のみを使う場合の上限は1,200万円です。

ただし、NISAは非課税制度であって、元本保証ではありません。個別株や投資信託の価格が下がれば、NISA口座でも損失は発生します。

さらに、NISA口座で発生した損失は、特定口座や一般口座の利益との損益通算や、繰越控除ができません。

また、国内上場株式の配当金をNISAで非課税にするには、証券会社で「株式数比例配分方式」を選択する必要があります。受取方式によっては課税扱いになる場合があるため、口座設定も確認しておきましょう。

NISAを使う場合も、投資対象・投資金額・投資期間・売却ルールは慎重に決めることが大切です。制度内容は変更される可能性もあるため、利用前には国税庁や金融庁、証券会社の最新情報も確認しましょう。

株で失敗する人の共通点

アンケートの失敗談から見ると、株式投資で失敗しやすい人の共通点が見えてきました。

共通点	何がよくないか	改善策
余裕資金を超えている	下落時に生活不安が強まり、冷静に判断できない	生活防衛資金と投資資金を分ける
1銘柄に偏っている	個別企業の悪材料で資産全体が大きく減る	銘柄・業種・地域・資産を分散する
投資仮説がない	下落時に保有継続か売却か判断できない	買う理由と売る理由を文章にする
指標を表面的に見る	PER・PBR・配当利回りだけで判断してしまう	業績・財務・成長性・株主還元方針をセットで見る
情報源を確認しない	噂や煽りに影響され、高値掴みしやすい	会社IR・決算短信・有価証券報告書・適時開示を確認する
相談先を確認しない	手数料や取扱商品の偏りを理解しないまま契約する	登録状況・報酬体系・利益相反の説明を確認する

余裕資金を超えて投資している

生活費や近い将来使うお金を投資に回すと、株価が下がったときに精神的な負担が大きくなります。

株式投資では、必要な時期に必ず利益が出ているとは限りません。住宅購入資金、教育費、数年以内に使う予定のお金まで投資に回すのは避けたいところです。

まずは生活防衛資金を確保し、そのうえで当面使う予定のない資金から投資するのが基本です。

銘柄数は多いのに実は分散できていない

銘柄数を増やしていても、同じ業種やテーマに偏っていれば、十分な分散とはいえません。

たとえば、半導体関連株を複数保有していても、半導体市況が悪化すれば同じ方向に下落する可能性があります。高配当株ばかり保有している場合も、金利や景気の変化で似た値動きをすることがあります。

分散投資では、銘柄数だけでなく、業種・地域・資産クラス・投資タイミングも分けることが大切です。

買う理由はあるのに売る理由がない

株式投資では、買う理由だけでなく売る理由も必要です。

「業績が伸びそうだから買う」と決めたなら、「業績成長が止まったらどうするか」も決めておきましょう。

売却条件を決めずに投資すると、利益が出ても売れず、損失が出ても売れない状態になりやすくなります。その結果、投資判断が感情に左右されやすくなります。

失敗談から学ぶ株式投資のコツ

株式投資で失敗を減らすには、感覚ではなくプロセスで判断することが重要です。

ここでは、初心者でも実践しやすい投資プロセスを5つに分けて解説します。

コツ1：投資目的と期間を決める

最初に決めるべきなのは、銘柄ではなく投資目的です。

短期売買で値上がり益を狙うのか、長期で企業成長に投資するのか、配当収入を重視するのかによって、見るべき指標や売却ルールは変わります。

投資目的	重視するポイント	注意点
短期売買	値動き、出来高、材料、売買タイミング	損切りルールが特に重要
中長期成長投資	売上成長、利益率、競争優位性、市場規模	一時的な株価変動に振り回されすぎない
配当投資	配当利回り、配当性向、利益水準、財務安全性	高配当でも減配リスクがある
NISA活用	非課税メリット、投資期間、商品特性	NISA口座の損失は損益通算できない

コツ2：定性分析と定量分析を分けて考える

個別株を分析するときは、定性分析と定量分析を分けて考えると整理しやすくなります。

分析の種類	見る内容	具体例
定性分析	数字だけでは見えにくい事業の強さ	ビジネスモデル 競争優位性 経営方針 業界構造
定量分析	財務数値や投資指標	売上高 営業利益 ROE 自己資本比率 営業CF PER PBR

PERが低いから割安、配当利回りが高いから安全、と単純に判断するのは危険です。

PERが低い理由が成長鈍化や業績悪化である場合もあります。配当利回りが高い理由も、株価下落によって見かけ上高くなっているだけかもしれません。指標は単独で見るのではなく、業績・財務・事業環境と合わせて判断しましょう。

コツ3：投資仮説を文章にする

投資仮説とは、「なぜこの銘柄の株価が上がる、または配当を維持できると考えるのか」という自分なりの理由です。

購入前に、以下のように1〜3行で書いておきましょう。

投資仮説を書いておくと、下落時に「一時的な下落なのか、投資理由が崩れたのか」を判断しやすくなります。

コツ4：分散投資とポジション管理を徹底する

分散投資は、リスクを完全になくすものではありません。しかし、特定の銘柄や業種に資金が集中するリスクを下げる効果があります。

初心者は、以下のような偏りがないか確認しましょう。

個別株の分析に自信がない場合は、投資信託やETFを組み合わせる方法もあります。投資信託は、投資家から集めた資金をまとめて株式や債券などに投資する仕組みです。少額から分散投資しやすい点が特徴です。

コツ5：売買記録を残して失敗パターンを見つける

株式投資で成長するには、売買記録を残すことが欠かせません。

記録すべき内容は、以下のとおりです。

記録項目	書く内容
購入理由	なぜ買ったのか、どんな仮説を持っていたか
購入価格・数量	投資額とポジションサイズ
売却条件	利益確定・損切り・保有継続の条件
売却理由	実際に売った理由
振り返り	判断が正しかった点、改善すべき点

記録を続けると、「話題株に飛びつきやすい」「含み損を放置しやすい」「利益が出ると投資額を増やしすぎる」など、自分の失敗パターンが見えてきます。

初心者が避けたい株式投資の行動

株式投資で大きな失敗を避けるためには、やるべきことだけでなく、避けるべき行動も知っておきたいところです。

避けたい行動	理由	代替策
借金して投資する	損失が生活に直結し、冷静な判断ができなくなる	余裕資金の範囲で投資する
信用取引を安易に使う	手元資金以上の取引ができ、損失が大きくなる可能性がある	まずは現物取引で経験を積む
決算前に集中投資する	決算内容で株価が大きく動くことがある	決算後に内容を確認して判断する
薄商い銘柄を大きく買う	希望価格で売りにくく、損失が拡大しやすい	出来高・売買代金を確認する
まとまった資金を一括投資する	相場下落時の精神的負担が大きい	時期分散・商品分散を検討する

特に、「すぐ返せるから大丈夫」と借金をして投資するのは避けましょう。投資は利益が出る可能性がある一方で、損失が出る可能性もあります。生活に影響する資金で無理に投資する必要はありません。

株式投資で失敗したくないなら誰に相談するべき？

自分だけで株式投資を判断するのが不安な人は、専門家に相談するのも選択肢の一つです。

東京証券取引所の上場会社数は、2026年5月27日時点で3,919社です。この中から自分に合う投資先を選び、業績・財務・市場環境を確認し続けるのは簡単ではありません。

特に、以下に当てはまる人は相談を検討してもよいでしょう。

相談先の種類と違い

株式投資や資産運用の相談先には、証券会社・銀行・FP・IFAなどがあります。それぞれ相談できる範囲や立場が異なるため、目的に合う相談先を選ぶことが大切です。

相談先	向いている相談	確認したい点
証券会社・銀行	口座開設 商品の説明 取引方法 金融商品の提案	取扱商品 手数料 営業方針 担当者の変更可能性
FP	家計 保険 教育費 老後資金 ライフプラン	個別金融商品の提案・仲介が可能な登録や資格があるか
IFA	資産運用方針 ポートフォリオ 金融商品の提案・仲介	所属金融商品取引業者 報酬体系 取扱商品 登録状況

株式投資の相談にIFAが選択肢になる理由

IFAは、一般的に独立系ファイナンシャルアドバイザーと呼ばれます。日本では、金融商品仲介業者やその外務員として、所属金融商品取引業者が取り扱う金融商品の提案・仲介を行う形が多く見られます。

IFAは特定の金融機関の社員ではない立場で活動しているため、同じ担当者に長期的に相談しやすい場合があります。一方で、取扱商品・手数料・報酬体系は相談先によって異なります。

金融庁の「顧客本位の業務運営に関する原則」では、金融事業者に対して、顧客の最善の利益の追求、利益相反の適切な管理、手数料等の明確化、重要な情報の分かりやすい提供などが求められています。

相談する際は、以下を確認しましょう。

登録状況は、金融庁の「免許・許可・登録等を受けている事業者一覧」などで確認できます。ただし、登録があることだけで安全性や運用成果が保証されるわけではありません。相談先を選ぶときは、公式情報と説明内容の両方を確認しておくと安心です。

「資産運用ナビ」を使う場合の確認ポイント

IFAを自分で探すのが難しい場合は、IFAを探す手段の一つとして「資産運用ナビ」を活用する方法もあります。

「資産運用ナビ」では、相談内容や条件に応じて、資産運用アドバイザーを探す流れが案内されています。アドバイザーのプロフィールや得意分野を確認しながら、相談先を比較できる点が特徴です。

オンライン相談に対応する場合もあるため、近くに相談先がない人でも利用しやすいでしょう。

ただし、相談後に金融商品を購入する場合は、商品ごとの手数料やリスクを必ず確認しましょう。初回面談では「何を買うか」だけでなく、「納得できる説明を受けられるか」を重視することが大切です。

株式投資の失敗例から学び、損失を減らそう

株式投資で失敗する原因は、銘柄選びのミスだけではありません。

多くの場合、失敗は以下のような行動から起きます。

株式投資で損失を完全になくすことは難しいです。しかし、投資前の分析、資金管理、売却ルール、分散投資、売買記録、専門家への相談を組み合わせることで、大きな失敗は減らしやすくなります。

これから株式投資を始める人は、まず少額から始め、自分の判断を記録しながら経験を積みましょう。すでに失敗を経験している人は、その失敗を次の投資ルールに反映させることが大切です。

自分だけで判断するのが不安な場合は、IFAなどの専門家に相談するのも選択肢になります。相談先を選ぶ際は、登録状況・報酬体系・取扱商品・説明のわかりやすさを確認し、納得したうえで判断しましょう。

株式投資の失敗に関するQ&A

出典

国税庁「No.1535 NISA制度」（更新日：2025年4月1日）
国税庁「No.1474 上場株式等に係る譲渡損失の損益通算及び繰越控除」（更新日：2025年4月1日）
日本取引所グループ「上場会社数・上場株式数」（更新日：2026年5月27日）
日本取引所グループ「売買単位の統一」（更新日：2018年10月26日）
日本取引所グループ「適時開示情報閲覧サービス」（更新日：2022年2月28日）
日本取引所グループ「決算短信作成要領・四半期決算短信作成要領」（更新日：2026年4月14日）
金融庁「EDINETについて」（更新日：2025年5月14日）
金融庁「資産形成の基本：NISA特設ウェブサイト」
金融経済教育推進機構 J-FLEC「リスクを抑えて賢くふやす！3つのポイント『長期・積立・分散』」（公開日：2025年7月9日）
日本証券業協会「証券投資ってなに？3つのキホン」
日本取引所グループ「信用取引制度の概要」
金融庁「免許・許可・登録等を受けている事業者一覧」
金融庁「顧客本位の業務運営について」
金融庁「投資詐欺等に関する利用者からの相談事例等と相談室からのアドバイス等」
金融庁「『独立系フィナンシャルアドバイザー（IFA）に関する調査研究』の公表について」（公開日：2019年7月19日）
CiNii Research「The Disposition to Sell Winners Too Early and Ride Losers Too Long: Theory and Evidence」
資産運用ナビ「【公式】資産運用ナビ」