- 投資信託をどのように選べばいいのかわからない
- おすすめの投資信託を具体的に知りたい
- 投資信託で運用したい
本記事は、投資信託の選び方についてのガイドである。まず、運用実績、騰落率などの確認ポイントについて説明し、投資目的別におすすめのファンドを紹介する。
さらに、商品選びにおける注意事項などを整理し、投資信託選びのプロセス全体をサポートするための具体的なアドバイスを提供する。
この記事が、ご自身の資産状況の見直しや、新たな可能性を拓くきっかけとなれば幸いである。
記事を参考に、より効果的な資産運用の実現に向けて歩みを進めていただきたい。
投資信託の選び方【4つのポイント】

投資信託を選ぶ際には、いくつかの重要なポイントがある。まずはそれらを詳しくみるところから始めよう。
運用実績
運用実績は、投資信託を選ぶ際のもっとも重要なポイントの一つである。
過去の実績が将来も続くとは限らないが、ファンドの特性や運用の一貫性を把握することはできる。
過去のパフォーマンス
過去3年、5年、10年といった複数の期間でのリターンを確認する。単年度だけでなく、長期的な視点で評価することが重要だ。
騰落率
騰落率は、ある期間における資産の価格変動を示す指標だ。資産の価格が、どのくらい上昇または下落したかをパーセンテージで表したものである。
一般的にプラス(上昇)の騰落率が大きい(高い)方が高いリターンの可能性を示し、マイナス(下落)の騰落率が小さい(低い)場合は、下落幅が相対的に穏やかであることを意味する。
騰落率情報は、証券会社や運用会社のサイト、および運用レポートなどで確認できる。
たとえば、投資信託の運用報告書には、ファンドや参考指標の騰落率が示されていることがある。
運用報告書等では、一定期間の騰落率を、最大値・最小値・平均値などの形で示す場合がある。
資産クラスによって騰落率の水準や変動幅は異なるため、比較する際は同一期間・同一条件で確認したい。
同様に、下落局面の値動きも資産クラスごとに異なるため、最大値だけでなく最小値や期間別の推移もあわせて確認することが大切だ。
ベンチマークとの比較
ファンドの運用実績を適切に評価するには、ベンチマーク(市場指標)との比較が欠かせない。
たとえば、日本株ファンドであればTOPIX(東証株価指数)との比較が一般的だ。TOPIX(東証株価指数、TPX)は、日本の株式市場を広範に網羅するマーケット・ベンチマークである。
リスク調整後リターン
リスク調整後リターンを評価することも、投資信託選びでの重要な要素だ。
シャープレシオはその代表的な指標で、投資信託やポートフォリオの評価に用いられる。
資産の超過リターン(リスクフリーレートを超えるリターン)をその資産のリスク(標準偏差)で割って算出され、数値が高いほど良好であることを意味する。
投資対象と運用方針
投資対象と運用方針は、ファンドのリスク・リターン特性を大きく左右するものだ。
投資の前には、必ず確認して欲しい。
投資対象
投資信託がどのような資産クラスに投資するかを確認する。
資産クラスには、株式(国内株式、先進国株式、新興国株式)、債券(国債、社債、ハイイールド債)、不動産投資信託(REIT)、コモディティなどがある
運用方針
ファンドがどのような戦略で運用されるかを確認する。主な運用方針には、以下のようなものがある。
- アクティブ運用
- 運用者の判断で銘柄を選定し、市場平均を上回るリターンを目指す
- パッシブ運用
- 市場指数に連動するリターンを目指す(インデックス型はパッシブの一種)
- マルチアセット運用
- 異なる資産クラス(株式、債券、コモディティなど)を組み合わせることで、リスク分散を図る運用方針
- テーマ型運用
- 特定のテーマ(たとえば、ESG投資、テクノロジー、ヘルスケアなど)に焦点を当てて投資する運用方針
- ターゲットデート運用
- 特定の年をターゲットとし、その年までにリスクを調整しながら運用するもの。退職年金などに多くみられる
投資スタイル
株式ファンドの場合、グロース(成長性重視)、バリュー(割安企業に投資)などがある
地域・国別配分
グローバル投資の場合、地域や国別の配分も重要な要素となるため、どこに投資するかも確認しておく。
為替ヘッジの有無
外貨建て資産に投資する場合、為替ヘッジの有無で為替リスクの度合いが変わる。
純資産総額(ファンドの規模)
純資産総額(ファンドの規模)も重要だ。理由は以下のとおりである。
- 一般的に、純資産総額が大きいファンドほど流動性が高く、解約時の対応がスムーズである
- 規模が大きいファンドは、運用の安定性が高い傾向にある。たとえば純資産総額が5,000億円のファンドなら、機関投資家などからの大口の解約があったとしても、運用自体に与える影響は限定的となる
- 大規模ファンドは、規模の経済性によって運用コストを抑えられることが多い
純資産総額の確認にあたっては、以下の点に留意すべきである。
- 極端に小規模なファンド(例: 純資産総額10億円未満)は、運用効率や流動性に課題があるかもしれない
- 過度に大規模なファンド(例: 株式アクティブファンドで1兆円超)は、運用の柔軟性が失われているかもしれない
- 純資産総額の推移も、重要な確認ポイントだ。継続的に資金流入がある人気ファンドか、資金流出が続いている衰退期のファンドかを見極めておこう
手数料などのコスト
投資信託の手数料は、投資家のリターンに直接影響を与える重要な要素である。
詳細は投資信託説明書(目論見書)に記載されているため、投資前に必ず確認して欲しい。
主な手数料には以下のようなものがある。
- 信託報酬
- ファンドの運用管理費用として、日々の純資産総額に対して一定率で課される手数料
- 購入時手数料
- ファンドを購入する際に、一回限り徴収される手数料
- 解約(換金)手数料
- ファンドを解約する際に徴収される手数料。多くのファンドでは無料だが、短期売買を抑制するために設定されているものもある
- 信託財産留保額
- 解約時に信託財産に留保される金額で、残存受益者の利益を守るためのものである
手数料を評価するにあたっては、以下の点に注意して欲しい。
- 信託報酬だけでなく、購入時手数料や解約手数料も含めた「総コスト」を比較する
- 短期の投資では購入時手数料の影響が大きく、長期の投資では信託報酬の影響が大きくなる点に注意
- 運用方針との整合性を見る。アクティブ運用のファンドは一般的に手数料が高く、インデックスファンドは低コストが多い
- 隠れたコストの可能性を見極める。売買回転率の高いファンドは、取引コストが高くなる傾向にある。これは信託報酬には含まれないが、リターンに影響を与える
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なぜ自分にあった投資信託を購入すべきなのか

前のセクションでは、投資信託を選ぶうえで確認すべきポイントについて触れた。
これらのポイントについて、どのようなものかを理解するのは重要だ。
しかし、要素の理解と検討だけでは、良い投資先を選定することはできない。なぜならそこに「自分に合っているか」という視点が抜けているからだ。
投資信託は商品ごとにまったく異なる
投資信託は、多くの投資家から集めた資金をプロの運用者が運用する金融商品だ。
「プロの運用、分散投資、少額から投資可能、換金性が高い」といった共通点はあるが、商品性においては一つひとつに個性がある。
資産に投資信託を加えるメリットについても同様で、利点を得られる程度については、商品ごとにまったく異なる。
以下に例をあげてみよう。
資産の成長
株式型などの高リスク商品は、高リターンが期待できるものの、大きな損失のリスクも伴う。一方、債券中心の商品はリターンは限定的だが、安定性が高い。
ポートフォリオの分散
「全世界型」や「マルチアセット型」は、分散効果が高い。他方、地域やセクターに焦点を当てた「集中型」は、分散効果は限定的になる。
定期的な収入源
分配金重視型のファンドなら、より多くの定期的な収入が期待できる。
しかし再投資型を選んだ場合は、定期収入は得られない。決算が年12回なら毎月分配金をもらえるが、その分コストが割高になる。
管理の手軽さ
ターゲットデート型(特定の年度を目標として設計された商品)なら、適切な資産配分を自動的に維持できるが、個別のファンドを組み合わせる場合は、自分で定期的なリバランスを行う必要がある。
インフレヘッジ効果
REIT(不動産投資信託)など、インフレに強い資産に投資するファンドを選択することで、インフレによる資産価値の目減りを防ぐことができる。
あなたはなぜその投資信託を買うのか?
よって、投資信託のメリットを最大限に享受するためには、自分に合っていて必要なものを選ばなければならない。
たとえば、投資期間が短期か長期かによって、選ぶべき投資信託は全く異なる。
長期投資の場合は、株式のような価格変動の大きな資産でも保有に耐えられるが、短期投資では価格変動の少ない債券などの資産を選ぶ方が良い。
ライフステージによっても、適した商品は異なる。若年層は一般的にリスク許容度が高いため、成長を重視した商品選びも可能だろう。
一方で、退職前後は資産が大きく損なわれるおそれを小さくするため、手堅い商品を選択するのが望ましい。
そもそも、他に資産がない中で投資信託のみの運用をする投資家と、他の資産との調和を考えて投資信託を選ぼうとする投資家では、選ぶべき商品がまったく違う。
よって、まずは自分が投資・資産運用に何を求めているか、そしてこれから購入しようとしている商品にはどんな役割を期待するのかを明確にしたうえで、最初に解説した要素を分析することが重要になる。
投資信託を選ぶステップ
あらためて、投資信託の選定ステップを確認しよう。
どんなに良い商品でも、その人に不要ならその「良さ」は活かせない。
金融商品も同様で、自分が何を求めているかをはっきりさせて、そのニーズに合致する商品を選ぶことが大切だ。
ほとんどの投資指南が最初のステップに「自己分析」をもってくるのは、これがその後の選択の基準になるからだ。
目的やリスク許容度がわかっていれば、投資信託の絞り込みはかなり容易になる。
ステップ4で行う各ポイントの確認は、あなたの行う投資判断に対する理論的な裏付けを与えてくれる。
要素を比較検討することで、自分の投資判断を他の人にも明確な理由とともに説明できるようになっているはずだ。
たとえば以下のように、単なる数字の比較ではなく、自分の投資方針との整合性まで考慮した判断ができるようになる。
「ファンドAはシャープレシオが高く、安定したリターンを期待できるが、手数料が高い。コストパフォーマンスを重視する自分には不向きだ」
「ファンドBは直近のリターンは高いけれど、信託報酬が高いから、長期的には不利になるおそれがある。よって、コストが低いファンドCに決めた」
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【運用目的別】おすすめのファンドを紹介

ここからは、目的別に投資信託を選ぶ考え方を紹介し、あわせて注目の商品について解説を加える。
投資信託に関する情報は、執筆時点のものだ。投資判断を行う際は、必ず最新の情報を確認して欲しい。
目的1: 分配金による収入補填を目指す
インカムゲインを狙う場合の選択肢には、以下のようなものがある。
一般的な傾向からみて、リスクの低い順に並べている。
- 一般的な債券ファンド
- (債券重視型)バランスファンド
- REIT(不動産投資信託)ファンド
- 高配当株式ファンド
- 高利回り債券ファンド
安定収入を求める場合は、一般的な債券ファンドやREITファンドが選択肢となる。
三菱UFJ 日本国債ファンド(毎月決算型)
- 直近分配金
- 運用会社の最新資料で確認
- リターン(1年)
- 運用会社の最新資料で確認
- 実質信託報酬
- 交付目論見書等で確認
本ファンドの投資対象や運用方針、分配方針は、交付目論見書や運用報告書に記載されている。
債券ファンドでは、金利変動による価格変動リスクや、債券の年限などによって値動きが変わる点に留意したい。
毎月決算型の商品では、分配方針やコストに加え、金利変動による値動きなども踏まえて判断したい。
より積極的な投資家であれば、高配当株式または債券ファンドという選択肢もある。
ただし、ハイイールド債(高利回り社債)や新興国債券への投資は、高い利回りを期待できるが、その分リスクも高いので慎重に選択する必要がある。
先進国好配当株式ファンド(3ヵ月決算型)(三菱UFJAM)
- 直近分配金
- 運用会社の最新資料で確認
- リターン(1年)
- 運用会社の最新資料で確認
- 実質信託報酬
- 交付目論見書等で確認
本ファンドの投資対象や運用方針、分配方針は、交付目論見書や運用報告書に記載されている。
アクティブ型のファンドでは、運用方針や投資対象、組入上位銘柄などを確認し、想定するリスク・リターンと合致するかを見極めたい。
分配金の内訳(普通分配金・特別分配金)や分配方針は運用報告書等で確認できるため、分配の考え方とあわせてチェックしておこう。
目的2: 余剰資金を大きく増やしたい
資金拡大を目指す場合は、高いリターンを追求しつつ高いリスクも伴う投資信託の組み入れが選択肢となる。
たとえば、以下のような商品だ。
- レバレッジ型ETF
- 新興国株式ファンド
- 小型株ファンド
- セクター特化型ファンド
- ハイイールド債券ファンド
- コモディティファンド
しかし、このようなハイリスク商品に投資資金のすべてを投じることは避けるべきだ。
リスク許容度に応じて、全体のバランスをみて組み入れると良い。
組み入れの際は、以下のような考え方を適用すると良い。
- コアサテライト戦略
- ポートフォリオの大部分(コア)は安定的な投資で構成し、一部(サテライト)に高リスク・高リターンの商品を組み込む
- 段階的な投資
- 一度に大きな金額を投入するのではなく、少額から始めて徐々に割合を増やしていく。ドルコスト平均法などを用いて取得価格を平準化する方法も有効だ
- 定期的な見直しとリバランス
- 高リスク商品の比率は、市場の変動に敏感なので、定期的にリスクを調整する必要がある
(セクター特化型)HSBC インド・インフラ株式オープン
- リターン(1年)
- 運用会社の最新資料で確認
- シャープレシオ(1年)
- 運用会社の最新資料で確認
- 実質信託報酬
- 交付目論見書等で確認
特定の国・地域やテーマに焦点を当てたファンドでは、投資対象や運用方針、為替変動を含むリスク特性を確認したうえで検討したい。
運用実績は期間の切り取り方で印象が変わるため、直近だけでなく複数期間のリターンやリスク指標を確認して判断しよう。
シャープレシオなどのリスク指標は、リターンだけでなく価格変動も踏まえた評価に役立つため、複数期間で比較するとよい。
新興国投資には高いリスクを伴うと理解している投資家には、魅力的な選択肢である。
(ハイイールド債券ファンド)フィデリティ・USハイ・イールド・ファンド(資産成長)D( 為替ヘッジなし)
- リターン(1年)
- 運用会社の最新資料で確認
- シャープレシオ(1年)
- 運用会社の最新資料で確認
- 実質信託報酬
- 交付目論見書等で確認
ハイイールド債券ファンドは一般に、投資適格未満の社債などを投資対象とするため、信用リスクや価格変動に留意したい。
国・地域、通貨、発行体の分散状況や、為替ヘッジの有無など、商品ごとの設計を確認しておこう。
設定来の運用実績は、投資開始時期によって差が出るため、期間別の実績を確認したうえで比較したい。
リスク(価格変動)とリターンは表裏一体である。リターンだけでなく、変動の大きさや下落局面での動きも踏まえて判断する必要がある。
分配金の扱い(受け取り/再投資)や投資期間は、目的に合わせて選択しよう。
目的3: 長期的な資産形成を目指す
たとえば老後への備えなど、長期的な資産形成を目指す場合は、時間の力を味方につけ、複利効果を最大限に活用する戦略が適している。
基本的には、以下のような考え方に基づき投資・運用を行う。
- 分散投資
- 異なる資産クラスや地域などに投資して、リスクを抑えながら安定的なリターンを目指す
- たとえば、多様な資産への分散投資により、特定の市場や経済状況に依存しないポートフォリオを構築する
- ローコスト戦略
- 長期投資では、わずかな手数料の差が大きな影響を及ぼすため、コスト効率を重視する
- 信託報酬や運用管理費用が低いものを選ぶことで、長期的なコスト削減を図ると良い
- 定期積立投資
- 定期的に一定額を積立てることで、価格変動の影響の平準化を目指し、リスクを低減する
- 長期保有
- 長期保有は、とくに株式市場の成長を享受するうえで有効である
- 時間をかけて資産を運用することで、複利効果を最大限に活用できる
- 市場の短期的な変動に左右されず、長期的な視点で資産を保有することが重要である
- リバランスの実施
- 定期的に資産配分を見直し、当初の配分比率に戻すことで、リスク管理と「安く買って高く売る」効果を得る
- たとえば、株式市場が上昇した際には株式の比率が高くなりすぎるため、一部を売却して債券などの他の資産に再配分することで、リスクを調整する
たわらノーロード 先進国株式(AM One)
- リターン(5年)
- 運用会社の最新資料で確認
- シャープレシオ(1年)
- 運用会社の最新資料で確認
- 実質信託報酬
- 交付目論見書等で確認
インデックス型ファンドでは、連動を目指す指数(例:MSCIコクサイ・インデックス)が示されるため、指数の性格や投資対象を確認したい。
長期投資では、信託報酬などのコストが累積的に影響するため、コスト水準を比較しておきたい。
リターンは市場環境により変動するため、単一の期間だけでなく、複数期間の実績を確認して判断しよう。
市場の成長を享受しながら、複利効果を最大限に活用することが期待できる商品である。
目的4: リスク分散を目指す
ポートフォリオのリスクを分散させる観点で投資信託を選ぶ場合は、大きく分けて2つのアプローチがある。
- 1本でリスク分散が叶う商品を選ぶ
- 既存ポートフォリオに追加する
順に説明していこう。
1. 1本でリスク分散が叶う商品を選ぶ
これは、単一の商品で十分な分散効果が得られるものを選ぶやり方だ。
たとえば、以下のような、高い分散投資の効果を持つ商品が選択肢となる。
- バランス型ファンド
- 株式、債券、不動産など複数の資産クラスに投資
- 全世界株式インデックスファンド
- 世界中の株式に幅広く投資
- マルチアセットファンド
- さまざまな資産クラスに柔軟に配分
- リターン(1年)
- 運用会社の最新資料で確認
- シャープレシオ(1年)
- 運用会社の最新資料で確認
- 実質信託報酬
- 交付目論見書等で確認
株式や債券など複数資産に分散投資を行うバランス型の商品である。資産配分は商品ごとに異なるため、目論見書等で確認して欲しい。
長期投資では、資産配分のわかりやすさや、コスト水準などをあわせて比較したい。
さらに分散効果を求めるなら、少々リスクは高くなるが「8資産均等型(新興国株式や債券、REIT含む)」もある。
2. 既存資産に投資信託を入れてリスクを分散する
この方法は、既存のポートフォリオを補完し、全体のリスクを調整するために特定の投資信託を追加する方法だ。
たとえば、以下のようなケースが考えられる。
- 国内株中心のポートフォリオに海外株式ファンドを追加
- 海外の成長産業や優良企業への投資機会が広がるうえ、為替変動による追加的なリターン機会を得られる
- 加えて、地理的な分散が図れ、国内経済の影響を軽減できる
- 株式中心のポートフォリオに債券ファンドを追加
- 株式と債券の値動きの低相関性により、ポートフォリオ全体のボラティリティを低減し、経済状況の変化への耐性が向上する
- また、インカムゲインによる安定的な収益源を確保できる
- 先進国中心のポートフォリオに新興国ファンドを追加
- 高い経済成長が期待される新興国市場に投資し、長期的な成長期待を加える
- 先進国と新興国の経済サイクルの違いによる分散効果も期待できる
- 伝統的資産中心のポートフォリオにオルタナティブ投資ファンドを追加
- 株式や債券とは異なる値動きにより、さらなる分散効果を得られ、ポートフォリオの耐性が向上する
- インフレヘッジや絶対リターンの追求など、特定の目的達成を目指せる。
ただし、この方法では、投資家自身がポートフォリオ全体のバランスを管理し、状況に応じて調整していく必要がある。
どちらの方法を選ぶかは、投資知識と経験のレベル、投資に割ける時間、ポートフォリオの規模およびリスク・コスト管理の必要性によって決まる。
初心者や時間があまりない投資家には、1本でリスク分散を叶えられる商品が適している。
一方、より細やかに資産やリスクをコントロールしたい投資家なら、2つ目の方法が適しているだろう。
資産運用、誰に相談する?
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投資信託の選び方に迷ったら誰に相談するべき?

投資の世界に正解はない。それゆえ、投資の意思決定は誰にとっても難しい。
経験を重ねることで徐々にうまくなっていくものだが、自分一人の決断では視野が狭くなりがちだ。
はやく上達するコツの一つに、投資や資産運用について専門家に相談するという方法がある。
投資信託選びには「客観的な視点」が大事
個人投資家が投資商品選びで直面する難しさは、以下のようなものがある。
- 自分の状況を判断し、整理するのが難しい
- 自分の状況を投資戦略に落とし込むのが難しい
- 適切な投資商品を選ぶのが難しい
- 適切に投資し、維持・管理するのが難しい
これらの難しさは、客観的な視点を持つことで大きく軽減される。専門家のアドバイスを受けることで、自分の考え方の癖や見落とした選択肢、そして隠れたリスクに気づくことができる。
加えて、市場動向や新しい投資商品など新たな視点を加えることで、判断はさらに洗練される。
投資信託の選択をIFAと行う利点
投資や資産運用についての相談先の一つとして、独立系ファイナンシャルアドバイザー「IFA」が挙げられる。
IFAは、特定の金融機関に属さない立場で、資産運用に関する相談に対応する専門家を指す。
対応できる分野や助言の範囲は事業者や担当者によって異なるため、相談前に対応範囲を確認しておきたい。
投資信託選びにおいては、複数の選択肢を比較しながら提案を受けられる場合がある。
ライフプランニングや資産状況に合わせた投資戦略の立案に対応している場合もあるため、提供メニューを確認したうえで相談するとよい。
ただし、どんなIFAでも良いというわけではない。ここでも「自分に合った」IFA選びが何より大切だ。
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投資信託での成功を目指すなら「正しい選び方」に従うことも大切!

投資信託を選ぶ際には、運用実績、投資方針や投資対象などの重要なポイントを確認する必要がある。
しかし、単にこれらの要素を比較するだけでは十分ではない。
あくまでも、自分のスタイルに合っていて、資産形成に必要な商品を選ぶことが大切なのだ。
ランキングや人気商品に飛び付かず、投資目標やリスク許容度を見極める王道の選び方を、しっかりたどることが大切だ。
専門家の助言を得ながらプロセスを点検することで、投資意思決定の考え方を整理しやすくなる。
投資スキルを磨くのは、長期的なプロセスである。できるだけはやく上達したいと望むなら、IFAなどの相談先を活用して欲しい。
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投資信託の選び方に関するQ&A

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参考・出典
- 日本取引所グループ『TOPIX(東証株価指数、TPX)』(公表日/更新日:2026-03-04)

