【投資信託の買い方と始め方を詳しく解説！】初心者でもわかる投資信託のやり方とは

投資信託は、投資家から集めた資金をひとつにまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用する金融商品です。運用成果は投資額に応じて投資家に帰属しますが、預貯金のように元本が保証される商品ではありません。

2024年から新しいNISA制度が始まったこともあり、投資信託で資産形成を始めたい人は増えています。金融庁が公表している2025年12月末時点の速報値では、NISA口座数は2,826万口座、NISA口座における買付額は累計71兆円となっています。

ただし、投資信託は「人気ランキングの上位を買えばよい」「銀行や証券会社にすすめられた商品を買えば安心」というものではありません。目的、運用期間、リスク許容度、コスト、NISAの使い方を確認したうえで、自分に合う商品を選ぶことが大切です。

本記事では、投資信託のやり方を初心者向けに5ステップで解説します。口座開設、商品選び、購入手続き、買った後の管理、相談先の選び方まで整理しているため、投資信託を始める前のチェックリストとして活用してください。

※本記事の事実情報は2026年5月14日時点で確認しています。制度・対象商品・手数料・サービス内容は変更される可能性があるため、最終的には公式サイトの最新情報も確認してください。

なお、本記事は一般的な情報提供を目的としており、特定の投資信託や金融機関の利用を推奨するものではありません。最終的な投資判断は、商品の内容・リスク・手数料を確認したうえで行いましょう。

投資信託のやり方は5ステップ｜準備から購入後の管理まで

投資信託を始める流れは、難しく考えすぎる必要はありません。大切なのは、いきなり商品を買うのではなく、先に「何のために、どの口座で、どの商品を、どのくらい買うのか」を整理することです。

ステップ	やること	初心者が確認すべきポイント
1	投資前の準備	生活費や近く使う予定のお金を除いた余剰資金で始める
2	口座開設	NISA口座を使うか、特定口座で始めるかを決める
3	商品選び	投資対象、リスク、手数料、運用方針を比較する
4	購入手続き	金額、積立頻度、分配金コース、口座区分を確認する
5	購入後の管理	値動きだけでなく、目的や資産配分から見直す

初めて投資信託を買う場合は、少額から積立投資で始めると、購入タイミングを一度に決める負担を抑えやすくなります。ただし、積立投資でも元本割れの可能性はあるため、家計に無理のない金額で始めましょう。

投資信託を始める前に決めること

投資信託を購入する前に、次の4点を整理しておきましょう。

余剰資金を確認する

投資信託は、当面使う予定がなく、値下がりしても生活に支障が出にくいお金で購入しましょう。生活費、近いうちに必要な教育費や住宅費、病気や失業などに備える緊急資金まで投資に回すのは避けるべきです。

投資信託は分散投資しやすい金融商品ですが、元本保証はありません。短期的には大きく値下がりすることもあるため、「すぐに使うお金」と「長く運用できるお金」を分けて考えることが重要です。

運用目的を明確にする

投資信託を買う前に、「何のために運用するのか」を決めましょう。目的によって、運用期間や取れるリスクが変わります。

目的	運用期間の例	考え方
老後資金	10年〜30年以上	長期運用を前提に、株式を含む分散投資を検討しやすい
子どもの教育費	数年〜十数年	使う時期が近づくほど、値動きの大きい商品への偏りを抑える
住宅購入資金	数年以内の場合もある	必要時期が近い資金は、投資に回しすぎない
余裕資金の運用	目的により異なる	目標額とリスク許容度を決めてから商品を選ぶ

同じ投資信託でも、5年以内に使う予定のお金で買う場合と、20年以上かけて老後資金を準備する場合では、適した商品や購入金額が異なります。目的と期間を決めてから商品選びに進みましょう。

リスク許容度を確認する

リスク許容度とは、投資で損失が出たときに、どの程度まで受け入れられるかという度合いです。年齢や収入、資産額、家族構成、投資経験、性格によって変わります。

たとえば、資産に余裕があり、運用期間を長く取れる人は、比較的リスクを取りやすい場合があります。一方で、数年以内に使う予定のお金が多い人や、値下がりを見ると不安で眠れなくなる人は、リスクを抑えた運用を検討したほうがよいでしょう。

リスク許容度を確認するときは、「何％下がったら不安になるか」だけでなく、「実際にいくら下がったら生活や気持ちに影響が出るか」で考えるのがおすすめです。たとえば、月3万円の積立であれば年間36万円ですが、評価額が一時的に2割下がると約7.2万円の含み損になります。金額に置き換えると、自分に合う投資額を考えやすくなります。

NISA口座を使うか、課税口座で買うか決める

投資信託を購入する口座には、主にNISA口座と課税口座があります。NISA口座では、対象商品から得られる売却益や分配金が非課税枠の範囲内で非課税になります。

項目	NISA口座	課税口座（特定口座など）
税金	非課税枠の範囲内で、対象商品の運用益が非課税	売却益や分配金に税金がかかる
年間投資枠	つみたて投資枠120万円、成長投資枠240万円	制度上の年間投資枠はない
非課税保有限度額	合計1,800万円。成長投資枠のみは1,200万円まで	なし
注意点	損失が出ても、課税口座との損益通算や繰越控除はできない	一定の条件で損益通算や繰越控除を使える場合がある
向いている人	長期で非課税メリットを活用したい人	NISA対象外の商品を買いたい人、損益通算も考えたい人

初心者が長期の資産形成を目的に投資信託を始めるなら、まずNISA口座の活用を検討する価値があります。ただし、NISA口座で買える商品には条件があり、すべての投資信託を購入できるわけではありません。

つみたて投資枠の対象商品は金融庁、成長投資枠の対象商品は資産運用業協会などで一覧が公表されています。金融機関によって取扱商品も異なるため、NISA口座を開設する前に「買いたい投資信託を扱っているか」を確認しましょう。

また、NISA口座は1人1口座です。金融機関の変更は年単位で可能ですが、つみたて投資枠と成長投資枠を別々の金融機関で利用することはできません。口座開設前に、取扱商品や手数料、画面の使いやすさを比較しましょう。

投資信託の買い方｜口座開設から積立設定まで

投資前の準備ができたら、実際に投資信託の購入手続きを進めます。基本的な流れは、次の3つです。

金融機関を選んで口座を開設する

投資信託は、証券会社、銀行、保険会社、信用金庫、郵便局などの販売会社で購入できます。ネット証券のように、口座開設から購入までインターネットで完結できる金融機関もあります。

金融機関を選ぶときは、次の項目を比較しましょう。

同じ投資信託でも、すべての金融機関で購入できるとは限りません。NISA口座で買う場合は、NISA対象商品であることに加えて、その金融機関で取り扱いがあるかも確認してください。

口座開設では、本人確認書類やマイナンバーの提示を求められることがあります。必要書類や開設にかかる期間は金融機関によって異なるため、事前に確認しておきましょう。

投資信託を選ぶ

口座開設が完了したら、投資信託を選びます。商品選びで最初に確認したいのは、「何に投資する投資信託なのか」です。

種類	主な特徴	注意点
株式型	株式に投資し、比較的高いリターンを狙う	値動きが大きく、短期では損失が出ることもある
債券型	国債や社債などに投資し、比較的安定した運用を目指す	金利変動や信用リスクの影響を受ける
バランス型	株式・債券・REITなど複数資産に分散投資する	中身の資産配分や手数料を確認する必要がある
REIT型	不動産投資信託に投資する	不動産市況や金利の影響を受ける

投資信託の主なリスクも確認しておきましょう。商品によってリスクの種類や大きさは異なるため、必ず目論見書で確認してください。

主なリスク	内容	確認したい商品例
価格変動リスク	株式や債券などの価格変動により、基準価額が上下する	株式型、バランス型、REIT型など
為替変動リスク	外国通貨建て資産に投資する場合、円高・円安の影響を受ける	外国株式型、外国債券型、全世界株式型など
信用リスク	債券の発行体などが利息や償還金を支払えなくなる可能性がある	債券型、バランス型など
金利変動リスク	金利の変動により、債券価格などが影響を受ける	債券型、REIT型など

また、投資信託の運用方法は、大きく「インデックス運用」と「アクティブ運用」に分けられます。

運用方法	特徴	初心者が確認すること
インデックス運用	日経平均株価、TOPIX、S&P500、全世界株式指数など、特定の指数に連動する運用成果を目指す	低コストか、投資対象が自分の目的に合うか
アクティブ運用	市場平均を上回る運用成果を目指し、運用者が銘柄を選ぶ	手数料、運用方針、過去実績だけに頼っていないか

初心者は、まず低コストで分散投資しやすい投資信託から比較すると、商品内容を理解しやすいでしょう。ただし、インデックス型でも投資対象が株式中心であれば値動きは大きくなります。必ず投資対象とリスクを確認してください。

入金して購入・積立設定を行う

購入する投資信託が決まったら、口座に入金して購入手続きに進みます。ネット証券の場合は、商品名を検索し、注文画面で金額や口座区分を入力します。

投資信託は、注文した瞬間の価格で必ず買えるわけではありません。投資信託ごとに注文締切時間、約定日、受渡日が異なるため、購入前に販売会社の画面や目論見書で確認しましょう。

積立投資を設定する場合は、毎月の積立額が家計に負担をかけないかを確認してください。最初から大きな金額を設定するよりも、慣れるまでは少額で始め、家計や値動きに慣れてから増額を検討するとよいでしょう。

投資信託を選ぶときのチェックポイント

投資信託は数多くの商品があります。ランキングや過去の成績だけで選ぶのではなく、次の項目を確認しましょう。

目論見書でリスクとコストを確認する

投資信託を選ぶときは、目論見書を必ず確認しましょう。目論見書には、投資対象、運用方針、リスク、費用、分配方針など、購入前に確認すべき情報が記載されています。

特に、次のコストは投資成果に影響します。

コスト	発生するタイミング	確認ポイント
購入時手数料	購入時	販売会社や商品によっては無料の場合もある
運用管理費用（信託報酬）	保有中	保有している間、信託財産から日々差し引かれる
監査報酬・売買委託手数料など	保有中・売買時	信託財産から間接的に負担する費用がある
信託財産留保額	換金時など	設定されている商品と、設定されていない商品がある

同じような投資対象の投資信託でも、信託報酬が異なる場合があります。長期で保有するほど保有中のコスト差が積み重なるため、購入前に比較しておきましょう。

また、ファンド・オブ・ファンズのように、投資先の投資信託の信託報酬を間接的に負担する商品もあります。この場合は、目論見書に記載される「実質的な信託報酬率」も確認しましょう。

分配金の多さだけで選ばない

毎月分配型など、分配金を受け取れる投資信託に魅力を感じる人もいるでしょう。しかし、分配金は投資信託の信託財産から支払われるため、分配金が支払われると純資産総額や基準価額が下がる要因になります。

また、分配金には運用益から支払われる普通分配金だけでなく、元本の一部払い戻しとみなされる元本払戻金（特別分配金）が含まれる場合もあります。「分配金が多い＝運用成績がよい」とは限らないため、分配方針と基準価額の推移をあわせて確認しましょう。

資産形成を目的に長期で運用する場合は、分配金を受け取るよりも、再投資によって運用を続けるほうが目的に合うケースがあります。分配金の有無だけでなく、運用目的に合うかどうかで判断しましょう。

過去の成績だけで判断しない

過去の運用成績が良い投資信託でも、将来も同じように利益が出るとは限りません。過去の成績は参考情報のひとつにとどめ、投資対象、リスク、手数料、運用方針を総合的に確認しましょう。

特定の国、業種、テーマに集中している投資信託は、大きなリターンを狙える一方で、値動きが大きくなる場合があります。初心者は、まず投資対象が分散された商品から比較すると、リスクの偏りを抑えやすくなります。

投資信託で失敗しやすいポイント

投資信託は比較的始めやすい金融商品ですが、買い方を間違えると後悔につながります。特に初心者は、次の失敗に注意しましょう。

失敗例	なぜ問題か	対策
生活費まで投資に回す	値下がり時に売らざるを得なくなる	余剰資金だけで始める
ランキングだけで買う	自分の目的やリスク許容度に合わない可能性がある	投資対象と手数料を確認する
手数料を見ない	長期の運用成果に影響する	信託報酬や信託財産留保額を比較する
値下がりですぐ売る	一時的な下落で損失を確定してしまう場合がある	購入前に売却ルールを決める
分配金を利益と勘違いする	元本の一部が払い戻されている場合もある	分配方針と基準価額の変化を確認する
NISA枠を誤って使う	枠の再利用や損益通算のルールを誤解しやすい	NISAで買う商品を事前に決める

投資信託で大切なのは、短期の値動きに振り回されないことです。購入前に目的と運用期間を決め、下落したときにどう対応するかまで考えておきましょう。

投資信託を買った後の注意点

投資信託は、買ったら終わりではありません。購入後は、値上がり・値下がりだけでなく、運用目的や資産配分に合っているかを定期的に確認しましょう。

定期的に運用状況を見直す

投資信託の運用状況は、毎日細かく確認する必要はありません。ただし、月1回や数か月に1回など、無理のない頻度で次の項目を確認しましょう。

見直しの目的は、短期的な値上がり商品に乗り換えることではありません。自分の目的、運用期間、リスク許容度に合った状態を保つことです。

資産配分が崩れたらリバランスを検討する

リバランスとは、値動きによって崩れた資産配分を、当初決めた比率に戻すことです。

たとえば、株式型投資信託50％、債券型投資信託50％で運用を始めたとします。その後、株式型が値上がりして株式70％、債券30％になった場合、当初よりもリスクが高い状態になっています。

この場合、株式型の一部を売却する、債券型を追加購入する、新しい積立額を債券型に多めに振り向けるなどの方法で、資産配分を調整できます。NISA口座で売却する場合は、売却した商品の簿価分の非課税保有限度額が翌年以降に復活する点も確認しておきましょう。

急落時に感情的な売買をしない

相場が急落すると、投資信託の評価額も大きく下がることがあります。初心者が最も避けたいのは、不安だけで売却してしまうことです。

急落時は、まず次の順番で確認しましょう。

追加購入は、余剰資金があり、当初の運用計画に合っている場合に限って検討しましょう。「下がったから必ず買い増す」ではなく、「目的・期間・資金に余裕があるから買い増しを検討する」という順番が大切です。

投資信託を始めるなら誰に相談するべき？

投資信託は自分で調べて始めることもできますが、家計やライフプランまで含めて考えたい場合は、専門家に相談する方法もあります。

ただし、相談先によって立場、取り扱える商品、報酬の仕組みが異なります。相談先を選ぶときは、「誰に相談するか」だけでなく、「どのような立場で、どの範囲までアドバイスしてくれるか」を確認しましょう。

相談先	向いている人	確認すること
銀行・証券会社などの金融機関	口座開設や購入手続きもあわせて相談したい人	取扱商品の範囲、手数料、提案商品の理由
ファイナンシャルプランナー	家計、保険、住宅、教育費、老後資金まで整理したい人	金融商品の具体的な助言や販売をどこまで行えるか
IFAなどの金融商品仲介業者	資産運用の継続的な相談をしたい人	登録状況、委託先、報酬体系、取扱商品、サポート範囲

相談先を選ぶときのチェックポイント

専門家に相談する場合は、次の点を確認しましょう。

IFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）と呼ばれる相談先の中には、金融商品仲介業者として、証券会社や登録金融機関の委託を受け、有価証券の売買の媒介などを行う事業者もあります。

IFAに相談する場合も、「独立系」という名称だけで判断せず、委託先、取り扱い商品の範囲、報酬体系、継続サポートの内容を確認しましょう。相談先の立場を理解したうえで、自分に合うかどうかを判断することが大切です。

投資信託のやり方を理解して無理なく始めよう

投資信託のやり方は、口座を開いて商品を買うだけではありません。購入前に余剰資金、運用目的、リスク許容度を整理し、自分に合った口座と商品を選ぶことが大切です。

初心者は、まず次の流れを意識しましょう。

投資信託は長期の資産形成に活用しやすい一方で、元本割れの可能性がある金融商品です。焦って始めるのではなく、無理のない金額で、目的に合った商品を選びましょう。

投資信託のやり方に関するQ&A

出典

一般社団法人 資産運用業協会「投資信託とは」
一般社団法人 資産運用業協会「投資信託が持つリスク」
一般社団法人 資産運用業協会「投資信託のコスト」
一般社団法人 資産運用業協会「商品を選択する際のポイント」
一般社団法人 資産運用業協会「購入の手続き」
一般社団法人 資産運用業協会「基準価額と分配金」
金融庁「NISAを知る」
金融庁「資産形成の基本」
金融庁「NISA口座の利用状況に関する調査結果（令和7年12月末時点（速報値））の公表について」（公開日：2026年2月18日）
金融庁「つみたて投資枠対象商品」（更新日：2026年5月11日）
一般社団法人 資産運用業協会「NISA成長投資枠の対象商品」（更新日：2026年5月11日）
国税庁「No.1535 NISA制度」
日本証券業協会「投資信託の目論見書を見るポイントは？」
日本証券業協会「普通分配金と特別分配金の違いってなに？」
日本証券業協会「金融商品仲介業者」