【投資信託の買い方と始め方を詳しく解説！】初心者でもわかる投資信託のやり方とは

投資信託は、投資家から集めた資金をひとつの資金としてまとめ、運用の専門家が株式や債券などに投資・運用し、その運用成果が投資家それぞれの投資額に応じて分配される仕組みの金融商品だ。元本が保証される商品ではないため、運用状況によっては損失が生じることもある。

これから投資を始めようと考えている人のなかには「投資信託に興味がある」という方も多いだろう。

本記事では、投資信託を購入する際の流れや運用を始めてからの注意点、おすすめの相談先を紹介していく。

ぜひ本記事を参考に投資信託のやり方をマスターし、資産運用を始めてみよう。

投資信託を始める前にするべきこと

投資信託による運用を始める際、事前準備として以下の3点に取り組んでおきたい。

上記の3点は、いずれも投資信託の運用を失敗させないために必要な準備だ。運用を始める前にしっかりと準備しておこう。

余剰資金の確認

まず、自分自身の資産状況を確認し、余剰資金がどれくらいあるのかをチェックしておこう。

なぜなら、投資信託の運用は基本的に余剰資金で行うべきであるためだ。

投資信託はプロに運用を任せるとはいえ、運用状況によっては一時的に損失を抱える可能性がある。

生活費や緊急用の予備資金などの余剰資金ではないお金で投資信託を購入した場合、運用に失敗したときに生活に支障をきたす恐れがある。

「最悪無くなってしまっても良い」と言える余剰資金であれば、一時的に損失を抱えても生活に影響はない。

慌てずに待っていれば、投資信託の価格が回復する可能性もある。

まずは自分自身の資産状況をチェックし、投資に回せる余剰資金の額を把握しておこう。

運用目的の明確化

「何のために投資信託を購入するのか」という運用目的の部分も事前に明確にしておきたい。

運用目的によって目標金額や運用期間が異なり、選ぶべき商品も変わってくるためだ。

例えば、現在30歳で老後の資金を準備したいという場合、運用期間を長く設定できるため、ある程度のリスクを取った運用を行える。

老後に向けた資金準備では、運用期間を長く取れる場合もあるため、リスクとリターンのバランスを考えた商品選びを行うとよいだろう。

一方、3年後に控える子どもの大学進学の費用を準備したい場合、比較的運用期間が短いため、なるべくリスクを抑えた運用を行うべきだ。

比較的値動きが小さい商品で堅実に運用をしていく必要があるだろう。

このように運用目的によって投資戦略は異なり、選ぶべき商品の特徴も変わってくる。

どの程度のリスク水準の商品を選ぶべきか理解するためにも、自分自身の運用目的を明確化しておこう。

リスク許容度の確認

自分自身のリスク許容度を把握することも大切だ。

リスク許容度とは、投資においてリターンがマイナスに振れたときに「どの程度の損失まで許容できるか」という度合いのことを指す。

リスク許容度は、資産状況や年齢、投資経験などの要素をもとに判断される。資産に余裕がある人や年齢が若い人、投資経験が十分にある人はリスク許容度が高い。

一方で、これから資産を築いていく段階の人や40代・50代以降の人、投資経験が少ない人はリスク許容度が低いと言える。

そしてもっとも影響を与える要素が「性格」だ。多少の損失を抱えても気にしないという性格の人もいれば、少し損失が生じただけで慌ててしまうという性格の人もいる。

十分に投資経験を積んでいても、性格的にリスク許容度が低いという人は少なくない。

資産状況や年齢、投資経験、性格などの要素を踏まえて自身のリスク許容度を理解し、どの程度のリスク水準の投資信託を購入すべきか検討しよう。

投資信託の買い方

購入前の事前準備を済ませたら、実際に投資信託の購入手続きを進めていく。投資信託は大まかに以下の3つのステップで購入を行う。

それぞれのステップについて解説していく。

口座開設

まず、投資信託を購入するためには金融機関に口座を開設しなければならない。

銀行や信用金庫、郵便局、証券会社などのなかから利用したい金融機関を選び、口座開設手続きを進めよう。

馴染みのある銀行や郵便局などで口座開設をしても良いが、取扱商品や手数料、取引方法は販売会社によって異なるため、比較して選ぶことが大切だ。

ネット証券など、インターネットで取引手続きを完結できる販売会社もあるため、利便性も踏まえて選ぶとよい。

口座開設の手続きは、金融機関の窓口またはインターネットから行える。

口座開設に必要な書類や手続きの内容は金融機関によって異なるが、申し込みの際は本人確認書類やマイナンバー（個人番号）の提示を求められることがあるため、事前に必要書類を確認して準備しておこう。

商品の選定

金融機関の口座開設手続きが完了したら、次は商品の選定に進む。自分の運用目的やリスク許容度に合った商品を探し出そう。

ある程度のリスクを取った運用を希望している方は、株式に投資を行う投資信託を選ぶと良いだろう。

株式は値動きが大きい分だけリスクが大きいものの、期待リターンも大きい。リターンを追求したい投資家には、株式型の投資信託がおすすめだ。

一方、堅実な運用を希望する方は、債券型の投資信託やバランス型投資信託なども選択肢となる。

比較的安定した値動きの債券に投資を行う商品や、株式や債券などにバランス良く分散している商品などは比較的リスクが小さい。

また、投資信託の運用方法は大きく分けて「インデックス運用」「アクティブ運用」の2種類に分けられる。

インデックス運用は基準となる市場指数と連動する運用成果を目指す仕組み、アクティブ運用は基準となる市場指数を上回る運用成果を目指す仕組みだ。

アクティブ運用の商品は専門家が投資先を厳選して運用を行う仕組みとなっており、調査や分析を行うことからコストが高くなる場合がある。

さらに必ずしも市場指数を上回る運用成果を達成できるとは限らない。

投資に慣れるまでは低コストで市場の平均リターンを得られるインデックス運用の商品を選び、経験を積んでからアクティブ運用の商品を選ぶと良いだろう。

入金・購入手続き

購入する商品が決まったら、投資したい金額を口座に入金しよう。

口座への入金方法は金融機関によって異なるが、ネットバンキングや銀行振り込みなどを選択できる。自分に合った方法で口座に必要金額を入金しよう。

入金が完了したら購入手続きを進めていく。対面型の金融機関の場合は窓口で担当者に購入したい商品を伝えて手続きを進める。

ネット証券の場合は購入したい商品を検索し、注文画面で手続きを進める。

購入する内容を確認して発注手続きを行うと、投資信託の買い付け手続きは完了だ。あとは商品を保有して利益が出るのを待とう。

なお、投資信託は毎月一定額を購入していく積立投資も可能だ。積立投資の場合はクレジットカードで購入できる金融機関もあるため、入金しなくても決済できる場合がある。

資産状況や運用目的に応じて積立投資の実践も検討してみると良いだろう。

投資信託を買った後の注意点

ここまで投資信託の買い方を紹介してきたが、購入後も注意すべき点がある。投資信託を買った後、以下の2つのポイントに注意しておこう。

それぞれのポイントを解説していくので、投資信託の運用を始めた方はチェックしておいてほしい。

定期的な見直し

投資信託は「一度買ったら終わり」ではなく、定期的に運用状況を見直すことが重要だ。

場合によっては違う商品に乗り換えたり、保有商品の比率を調整したりする必要があるだろう。

例えば、年間5%のリターンを期待して購入した商品が、3%のリターンしか生み出していなかった場合、このまま運用を続けても目標金額に到達しない可能性がある。

リターンが目標に到達していないのが一時的であれば問題ないが、今後も改善される見込みがなさそうな場合は違う商品に乗り換えた方が良いだろう。

また、保有商品の比率が崩れて自分のリスク許容度と合わない資産バランスになっているケースもある。

例えば「株式型投資信託50%・債券型投資信託50%」という比率で運用を始めた場合を考えよう。

株式市場が好調で値上がりし、比率が「株式型投資信託70%・債券型投資信託30%」となった場合、運用当初よりも株式に偏った資産バランスになってしまう。

株式は債券に比べて値動きが大きいため、株式にバランスが偏ると資産全体のリスクが大きくなる。

株式型の投資信託を一部売却し、債券型の投資信託を追加購入するなどして比率を調整することが大切だ。

このように、運用を始めてからも状況を見ながら適切に対処していく必要がある。定期的に資産状況を見直し、商品の乗り換えや比率の調整などを行っていこう。

急激な相場変動時の対応

投資信託の運用をしていると、急激に相場が変動して価格が乱高下することがある。

相場が急激に変動しているときの対処法として以下の2つが挙げられる。

投資信託は運用方針によって投資対象やリスクが異なり、保有期間も一律ではないが、運用目的に応じて中長期で保有するケースもある。

短期的な相場変動があっても、運用目的が中長期である場合は、慌てずに状況を確認して対処しよう。

相場が急激に変動し、暴落したときにパニックになって売却してしまうと、価格が回復したときに後悔してしまう可能性がある。

短期的な価格変動に振り回されないよう、冷静に対処しよう。

また、価格が暴落した場合は商品を安く買えるチャンスと捉えることもできる。

価格の急落が一時的なものだと考える場合は、追加購入を検討する選択肢もある。

しかし、価格が大きく変動しているときに買い増しをするのは勇気が必要であるため、無理に買いに行く必要はない。

パニックになって売却することだけは避け、精神的に余裕があれば買い増しに行くと良い。

投資信託を始めるなら誰に相談するべき？

ここまで投資信託の買い方や購入後の注意点を解説してきたが、本記事の内容をすべて実践することに不安を感じている方も多いだろう。

自分に合った商品を選んだり、購入後にも定期的に運用状況をチェックしたりなど、投資経験が少ない初心者の方にはハードルが高い内容ばかりだ。

これから投資信託を始めようと考えている方は、金融機関の窓口や専門家に相談する方法もある。特に、IFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）と呼ばれる立場で資産運用の相談に応じる事業者もある。

ここでは、投資信託の運用における専門家の重要性やIFAがおすすめな理由を解説する。

投資信託の運用における専門家相談の重要性

投資信託の運用において専門家への相談が重要である理由は「一から運用をサポートしてもらえる」という点にある。

商品購入前の準備から実際の購入手続き、運用後の対処などをトータルでサポートしてもらえる点が専門家に相談するメリットだ。

前述の通り、投資信託の運用を始める際には余剰資金を把握したり、運用目的・リスク許容度を明確にしたりといった事前準備が必要となる。

さらには運用目的やリスク許容度に合った商品を選び、運用開始後も状況をチェックしながら適切な対処法を選択していかなければならず、投資初心者にはかなり難しいと言えるだろう。

投資助言を行う専門家は、あなたのライフプランや運用目的をヒアリングした上で適切な商品をピックアップし、投資戦略も提案してくれる。

もちろん運用開始後の資産状況の見直しや相場変動時の対処法も定期的にアドバイスしてくれるため、安心して資産運用を行うことが可能だ。

これから投資信託による運用を始めたいと考えている方は、投資助言を行う専門家への相談を検討してみよう。

IFAがおすすめな理由

IFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）は、金融商品取引業者（証券会社）または登録金融機関（銀行等）の委託を受けて、有価証券の売買の媒介などを行う金融商品仲介業者として活動する例がある。

顧客の相談に応じ、商品選びの考え方を整理したり、金融商品仲介業者として売買の媒介等を行ったりしている。

IFAがおすすめな理由として以下の2点が挙げられる。

IFAは、金融商品取引業者（証券会社）または登録金融機関（銀行等）の委託を受けて業務を行うため、所属先（委託先）を確認した上で相談できる。

報酬体系や取り扱い商品の範囲は事業者によって異なるため、提案方針や手数料・報酬の説明を確認したうえで相談するとよい。

所属先や報酬体系を踏まえたうえで相談できる点は、相談先を選ぶうえで重要なポイントと言えるだろう。

また、相談窓口や担当者の体制は事業者によって異なるため、担当の引き継ぎや連絡方法などを確認しておこう。

長期的なサポートの有無や頻度なども、事前に確認しておくと安心だろう。

自分の目的や希望に合う相談先を選び、必要に応じてIFAへの相談も検討してみよう。

投資信託のやり方を理解して運用を始めよう

投資信託を運用する際は、余剰資金の確認や運用目的・リスク許容度の把握といった事前準備が重要だ。

その後、口座開設を行って商品を選択し、入金・購入手続きを進めよう。

投資信託は購入後も定期的に運用状況を確認し、急激な相場変動にも対処していく必要がある。

投資経験が少ない初心者の方は、金融機関の窓口や専門家に相談してサポートしてもらう方法もあるだろう。

特に、IFAは金融商品仲介業者として活動する例もあり、相談先の選択肢の一つとなる。

投資信託のやり方に関するQ&A

参考・出典

• 一般社団法人 投資信託協会『そもそも投資信託とは？』（公表日/更新日：2020-10-09）
• 一般社団法人 投資信託協会『投資信託のコスト』（公表日/更新日：2020-10-09）
• 【例外】日本証券業協会『金融商品仲介業者』（公表日/更新日：日付不明）